病院・薬局検索の病院なび

9月10日は「世界自殺予防デー」。命について考える一日【今日は何の日】

公開日: 2026年09月10日
アイキャッチ画像
毎日何気なく過ぎていく日々の中にも、健康や医療にまつわる「記念日」や「啓発の日」が数多く存在します。

この連載では、そんな日をひとつひとつ取り上げ、病気や健康について改めて考えるきっかけをお届けしています。

今日は9月10日、こんな日です。

世界的に自殺対策に取り組む日「世界自殺予防デー」

9月10日は「世界自殺予防デー(World Suicide Prevention Day)」です。世界保健機関(WHO)と国際自殺予防学会(IASP)が2003年に共同開催した「世界自殺防止会議」(スウェーデン・ストックホルム)の初日を、最初の世界自殺予防デーとしたことに由来します。

日本でも、この日から1週間(9月10日~16日)が「自殺予防週間」と定められており、国や自治体、さまざまな団体が啓発活動に取り組んでいます。

この日が生まれた背景には、「世界的に自殺対策に取り組む責任がある」という決意表明(宣言)がありました。以降、国の機関や一般の人々の間で自殺対策への理解を広げるため、毎年活動が続けられており、近年では60か国以上で啓発キャンペーンが行われているといいます。

日本国内では、自殺対策基本法に基づいて、毎年9月10日~16日を「自殺予防週間」、3月を「自殺対策強化月間」と定め、「いのち支える自殺対策」という理念のもとで啓発が進められています。

沈黙や無理解の文化から、開かれた対話や共感、支援の文化へ

世界自殺予防デーには、その年ごとにテーマが掲げられてきました。

たとえば2022年は「Creating Hope Through Action(アクションを通じて希望を生み出す)」という標語のもと、「Take Time to Reach Out(互いに支え合う時間にしよう)」という呼びかけが行われました。

また2024年から2026年にかけては、「Changing the Narrative on Suicide(いま、自殺に対する見方を変えるとき)」というテーマが掲げられています。これは、沈黙や無理解の文化から、開かれた対話や共感、支援の文化へと移していくことを目指すものです。

厚生労働省のサイトでは、WHOのガイドラインをもとにした「自殺に関する俗説と事実」が紹介されています。

たとえば「自殺について話すのは良くない」というのは俗説であり、実際には隠さずに話すことがその人に他の選択肢を考える時間を与え、自殺を防ぐことにつながるとされています。

また、自殺を考えている人の多くは「生きたい」気持ちと「死にたい」気持ちの間で揺れ動いていること、多くの場合は言葉や行動による何らかの前兆があることも紹介されています。

自殺は「誰にでも起こりうる身近な健康の課題」

自殺は、特別な誰かだけに関わる問題ではなく、誰にでも起こりうる身近な健康の課題として捉えられています。だからこそ、正しい知識を持ち、思い込みや誤解を減らしていくことが大切だとされています。

IASPが作成した啓発動画「Step Closer」は世界中で3000万回以上視聴されているといい、この問題への関心の高さがうかがえます。

厚生労働省のサイトでは、自殺の危険を示すサインに気づき、声をかけ、話を聞いて必要な支援につなげ、見守る人のことを「ゲートキーパー」と呼び、誰でもその役割を担えるとしています。

身近な人の様子がいつもと違うと感じたとき、そっと声をかけてみること。それ自体が、大きな意味を持つ行動なのかもしれません。

また、自分自身や身近な人が悩みを抱えているときは、一人で抱え込まず、専門機関や相談窓口につながることも大切です。厚生労働省の「まもろうよ こころ」では、電話やSNSなどさまざまな相談窓口を紹介しています。

■厚生労働省「まもろうよ こころ」

まとめ

9月10日の「世界自殺予防デー」は、2003年のWHOとIASPによる会議を機に生まれた記念日で、日本でもこの日から始まる1週間が「自殺予防週間」として啓発活動の期間にあたります。

俗説と事実を正しく知ること、そして身近な人に目を向けることが、この日を通じて呼びかけられているメッセージといえそうです。


<参考URL>
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/koho_index.html
https://jscp.or.jp/special/220910_2_.html
https://www.gov-online.go.jp/data_room/calendar/202609/event-4491.html
https://ftcj.org/news/41231/
https://jscp.or.jp/resources/international/IASP-WSPD2026.html

関連記事

※記事の内容は記載当時の情報であり、現在と異なる場合があります。